キャリアコンサルティングとは？内容やメリットについて解説

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働くことを取り巻く社会環境が大きく変化し、多様な働き方が求められている現代において、今後の働き方やプライベートも含めた人生設計について課題を感じたり、悩みを抱える人が増えています。

自分らしい働き方や生き方を考え、自己実現していくために、キャリアコンサルティングを受けることは非常に有効です。労働者のキャリア自律とキャリアプランの策定を支援するキャリアコンサルティングの重要性は年々増しています。

今回はキャリアコンサルティングとは何か、キャリアコンサルティングの内容、キャリアコンサルティングのメリットについて解説します。記事の後半ではキャリアコンサルティングのプロになるための方法についても言及します。

この記事を読むと、キャリアコンサルティングが求められる背景、キャリアコンサルティングの重要性や効果がわかるようになるでしょう。また、キャリアコンサルティングのプロになるためのステップについても理解を深められるでしょう。

キャリアコンサルティングとは

キャリアコンサルティングは、厚生労働省のサイトで以下のように説明されています。

例えば、企業で働いている方であれば、自分の今後のキャリアについてどのようにスキルアップしていくべきか、異動や転職も含めて考えることがあるでしょう。就職活動中の学生であれば、自分に向いている仕事は何か、面接で自分をアピールするにはどうしたらいいかと悩むことがあるでしょう。仕事を探している方であれば、自分の経験やスキルを活かすにはどのような仕事があるのか、職探しの軸をどのように考えるべきかわからなくなることもあるでしょう。

このような時にキャリアコンサルティングを受けることで、自身のスキル、経験、価値観、興味関心などを理解し、自分にとっての理想的なキャリアの選択や能力開発の向上に向けたプランを明確にすることができます。

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キャリアコンサルティングが必要な理由

なぜ今キャリアコンサルティングが必要とされているのでしょうか。背景には3つの理由があると考えられます。

１つ目の背景は、社会経済環境の急激な変化に伴い、働く人の不安や悩みが増大していることです。社会や技術の変化スピードが早いために、新しいスキルや知識を習得してもすぐに陳腐化してしまいます。さらに、日本の賃金水準は低迷を続けています。

出産や育児、介護、病気の治療などに伴うライフスタイルの変化や、コロナ禍のような社会的影響によって価値観の変化も起こります。人生においてキャリアを考え直す機会は何度も訪れます。働き方も生き方もますます個別化・多様化していく中で、より多くの働く人がキャリアコンサルティングを必要としています。

2つ目の背景は、人的資本経営の実現と、働く人のキャリア形成の両立が求められていることです。近年は従業員が持つ知識や能力を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる「人的資本経営」という考え方が重要になってきました。

しかし同時に「人」は一人ひとり、個性も生き方も働き方も異なる存在です。企業の方向性は理解できるものの、自分の望んでいる方向性と合わないと感じ、自身のキャリア形成に悩む従業員もいます。キャリアコンサルティングは、企業の成長と従業員の成長と幸せのバランスをとり、両立させるための橋渡しとして必要とされているのです。

3つ目の背景は、国の施策として人への投資と個人の長期的なリスキリング*が求められていることです。国は働く人が自らスキルアップし、成長分野へ移動するための支援、リカレント教育と呼ばれる社会人の学び直し促進のための環境整備や、多様な働き方を選択でき、活躍できる環境整備などの施策を打ち出しています。

キャリアコンサルティングを通じて、社会経済の動向や社会的ニーズを踏まえつつ、働く個人がどのように生きたいのか、どのように働きたいのかを共に考え、一人ひとり異なる自己実現に向けて支援をすることが可能となります。

また、人生100年時代を迎えて働く期間が長期化する中で、技術革新やビジネスモデルの変化に対応し続けるためには、継続的にリスキリングを行うことが必要です。働く人が長期的に学び続ける基盤をつくるためにも、キャリアコンサルティングを通じてリスキリングを支援することも求められています。

*リスキリング･･･新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する／させること

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相談者の約7割が「相談して良かった」と回答

実際にキャリアコンサルティングを受けた人はどのような感想を持っているのでしょうか。

独立行政法人労働政策研究・研修機構がキャリアコンサルティング経験者1,117名に対して行った調査によると、「相談をして良かったですか」という質問に対し、「とても良かった」（23.7％）と「やや良かった」（43.8％）を合わせると、相談者の67.5％が「相談して良かった」と回答しています。

出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構「労働政策研究報告書 No.191 キャリアコンサルティングの実態、効果および潜在的ニーズ―相談経験者1,117名等の調査結果より」2017年

近年、キャリアコンサルティングを導入する企業が増加

近年、政府の推進もあり、キャリアコンサルティングを導入する企業が増加しています。厚生労働省が行った令和3年度「能力開発基本調査」によると、42.3％の事業所がキャリアコンサルティングを行うしくみを導入しています。

正社員を雇用する事業所のうち、正社員に対して キャリアコンサルティングを行うしくみがある事業所は、41.8%でした。一方で、正社員以外を雇用する事業所のうち、正社員以外に対してキャリアコンサルティングを行うしくみがある事業所は、 29.7%でした。正社員と正社員以外で数値に差はありますが、平成25年度からの調査結果の推移からわかるように、キャリアコンサルティングを行うしくみがある事業所は増加しています。

出典：厚生労働省「令和3年度「能力開発基本調査」の結果を公表します」

実施時期については、「1年に1回、3年に1回など、定期的に実施する」(正社員51.0%、正社員以外46.7％)、「人事評価のタイミングに合わせて実施する」(正社員50.0%、正社員以外42.0％)、「労働者から求めがあった時に実施する」（正社員49.6％、正社員以外56.7%）の割外が高くなっています。

キャリアコンサルティングを行う目的については、「労働者の仕事に対する意識を高め、職場の活性化を図るため」（正社員71.7%、正社員以外68.7%）、「労働者の自己啓発を促すため」（正社員65.9%、正社員以外58.7%）という回答が多く見られました。

キャリアコンサルティングを行った効果については、「労働者の仕事への意欲が高まった」（正社員50.0%、正社員以外49.8%）、「自己啓発する労働者が増えた」（正社員36.8%、正社員以外30.0%）という回答結果が出ており、キャリアコンサルティングが従業員の意識に良い影響を与えていることがわかります。

出典：厚生労働省「令和3年度「能力開発基本調査」の結果を公表します」

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キャリアコンサルティングの歴史

ここからは日本におけるキャリアコンサルティングの歴史について、簡単に解説します。

2000年に入り、IT等の技術革新や経済のグローバル化の進展は、産業の融合、既存産業の衰退、新規分野の創出等を生じさせ、企業の在り方を大きく変えることとなりました。さらに労働力の高齢化も進行することから、それらが職業能力の在り方や職業能力開発にも大きな影響を与えているとの認識が強まりました。そこで労働省（当時）から、キャリア形成支援を推進する機能として「キャリア・コンサルティング」が提示されました。

2015年、職業能力開発促進法が改正され、2016年4月からキャリアコンサルタントの国家資格化・登録制度の創設が行われました。

出典：『GCDF-Japanキャリアカウンセラートレーニングプログラム テキストブック1』株式会社リクルートマネジメントソリューションズ、2020年、p.105-108より引用

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キャリアコンサルティングの実態

キャリアコンサルティングはどのような場所で受けられ、何を相談できるのでしょうか。独立行政法人労働政策研究・研修機構が行った調査結果を参考に、筆者の実際の支援体験も含めて解説します。

相談できる場所

「あなたが相談をした機関や場はどれですか」という質問に対して、「企業外」（44.3％）と回答した人が最も多く、「公的機関」（23.3％）、「企業内（人事部）」（12.5％）との回答が続いています。

ここでいう「企業外」とは、民間の人材サービス機関、再就職支援会社、キャリアコンサルティングサービス機関等を指します。また、「公的機関」とはハローワーク、その他の就労支援機関を指します。

出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構「労働政策研究報告書 No.191 キャリアコンサルティングの実態、効果および潜在的ニーズ―相談経験者1,117名等の調査結果より」2017年

何を相談できる？

最も多い相談内容は「転職」（53.8％）、次いで「仕事内容」（35.3％）、「自分の職業の向き不向き」（24.8％）、「賃金や処遇」（22.0％）、「モチベーション・アップ」（18.3％）と続いていました。

相談内容は、相談場所・機関と密接に関連していました。企業の中では「モチベーション・アップ」や「配置転換・出向・転籍」「職場内外の人間関係」、企業の外では「転職」の相談、学校では「就職活動」「進学・留学」の相談、公的機関では「学校卒業後の就職活動の相談」が多く見られました。

出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構「労働政策研究報告書 No.191 キャリアコンサルティングの実態、効果および潜在的ニーズ―相談経験者1,117名等の調査結果より」2017年

筆者はこれまで民間の人材紹介会社、大学のキャリアセンターにおいてキャリアコンサルティングを実施してきました。人材紹介会社では転職に関しての相談が中心でしたが、一口に転職と言っても、転職をするか否か迷っている、転職はしたいが何をやりたいかがわからない、転職の軸が定まらない等さまざまな相談がありました。

大学のキャリアセンターでは、やりたいことや向いていることがわからない、自分の強みが見つからない、エントリーシートや面接でのアピールが難しい、就活のモチベーションが上がらない等多種多様な相談を受けました。

相談内容は言葉にすると上記のようにある程度類型化されますが、実際は相談者一人一人によって、その相談の背景、抱えている悩み、解決の方向性は異なります。100人の相談者がいれば、100通りの相談内容があります。

「こんなことで悩んでいるのは自分だけではないか」、「誰かに相談したいけれど、上手く言葉にできそうもない」と思ってキャリアコンサルティングを受けることをためらっていた相談者が、相談後には肩の荷が下りたようなホッとした表情になったり、気持ちが楽になったという言葉を口にすることが多くありました。

キャリアコンサルティングを受けることの敷居がもっと低くなり、多くの人が自分にとっての幸せな働き方、生き方を考える機会が増えることを願って、筆者自身もキャリアコンサルタントとして日々活動しています。

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キャリアコンサルティングで行われることは

キャリアコンサルティングはどのような流れで進められるのでしょうか。

厚生労働省は2001年に労働者のキャリア形成支援のためのキャリア・コンサルティング・マニュアルを作成しました。
その中で、キャリア形成は基本的に、(1)自己理解、(2)仕事理解、(3)啓発的経験（意思決定を行う前の体験）、(4)キャリア選択に係る意思決定、(5)方策の実行（意思決定したことの実行）、(6)仕事への適応の６ステップから構成されていると説明しています。キャリアコンサルティングは、これらのステップにおける個人の活動を援助するものとされています。

出典：厚生労働省「キャリアコンサルティングの流れ」

自己理解　ー自分自身について知る―

自己理解とは、進路や職業・職務、キャリア形成に関して「自分自身」を理解することです。例えば、心理検査を受けてみて、キャリアコンサルタントと結果を見ながら、自分の興味・関心事や得意なスキル、適性を見出します。

また、これまでの職務経歴や学習歴、資格などを棚卸し、キャリアコンサルタントとの対話を通して、培ってきたスキルや強み、弱み、価値観を理解したり、今後の希望の働き方について明確化します。個人にとっての現実（育児の必要性や家計など）、役割を理解することも含まれます。

仕事理解　ー職業や職務を理解する―

仕事理解とは、進路や職業・職務、キャリア・ルートの種類と内容を理解することです。例えば、職業や仕事内容、経済動向、労働市場、職業や仕事内容に求められる要件・スキルなど、キャリアコンサルタントからの助言や情報提供も受けながら、自分がとり得る選択肢に関する情報を収集します。

啓発的経験　ーインターンシップなどを体験する―

啓発的経験とは、選択や意思決定の前に体験してみることです。例えば、インターンシップ、職場見学、職業訓練、ボランティア活動などへの参加です。キャリアコンサルタントとの対話を通して、体験したことの意味を理解し、自分の適性、興味を確認し、選択や意思決定の判断材料にします。

キャリア選択に係る意思決定　ー目標を決める―

キャリア選択に係る意思決定とは、相談の過程を経て、選択肢の中から選択することです。可能性の確認、自分にとっての価値の評価などによって、長期・短期の選択肢を選びます。例えば、その選択肢をとった時に起こり得ること、その選択肢をとる際に障害となること、その選択肢をとるにあたって必要な準備について情報を収集し、選択します。

さらに、長期的・短期的目標を決定し、具体的なキャリアプランを作成します。キャリアコンサルタントと一緒に、目標達成のために必要なステップを考え、得られそうな協力や支援、目標達成にあたって考慮しておくべきことを検討します。

方策の実行　ー目標に向けて動き出す―

方策の実行とは、仕事、就職、進学、キャリア・ルートの選択、能力開発の方向など、意思決定したことを実行することです。例えば、就職活動や転職活動を行って新たな仕事にアプローチしたり、社内での異動や昇進に向けた行動をとります。資格取得のための勉強を始めることもあるでしょう。

キャリアコンサルタントから適宜、進捗の確認や励まし、状況に応じた情報提供を受けることで、目標に向けた行動をとりやすくなります。

仕事への適応

仕事への適応は、それまでの相談を評価し、新しい職務等への適応を行うことです。キャリアコンサルタントとのこれまでの相談過程を振り返ることで、異動、昇進、就職、転職などの際も、新たな職務、環境によりスムーズに適応することができるでしょう。

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キャリアコンサルティングを受けるメリットや効果

キャリアコンサルティングを受けるメリットは、自分の適性や能力、関心などに気づき、自己理解を深めるとともに、社会や企業内にある仕事について理解することにより、その中から自身に合った仕事を主体的に選択できるようになることです。

キャリアコンサルティングを通じて自身のキャリアプランを明確にし、そのために必要な知識・資格の習得や仕事の選択を行います。キャリアコンサルティングを活用することで、自身が希望するキャリアの道筋を実現しやすくなります。

出典：厚生労働省「キャリアコンサルティングの活用・効果」

相談したことで問題が解決

独立行政法人労働政策研究・研修機構が行った調査によると、「相談したことで問題は解決したか」という設問に対しては、「問題は解決した」（66.5％）、「問題は解決しなかった」（33.5％）で、キャリアや職業に関する相談を行った回答者のおおむね 2/3 が何らかの形で問題は解決したと回答しました。

「相談し具体的にどのように問題が解決したか」については、「カウンセラーに助けてもらいながら、自分で解決した」（52.2％）、「自分の努力で解決した」（18.0％）、「その他の人に助けてもらいながら、自分で解決した」（13.1％）という回答でした。6〜7割の回答者が何らかの他者の支援を受けながら自分で問題を解決したと言えます。

出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構「労働政策研究報告書 No.191 キャリアコンサルティングの実態、効果および潜在的ニーズ―相談経験者1,117名等の調査結果より」2017年

相談したことでキャリアや職業生活が変化

「相談したことでキャリアや職業生活は変化したか」という設問に対しては、「変化した」（65.1％）、「変化しなかった」（34.9％）で、約 2/3 の回答者が何らかの形で相談後に変化があったと回答しました。

具体的にどのように変化したかについては、「将来のことがはっきりした」（40.0％）が最も多く、以下、「就職できた」（28.1％）、「仕事を変わった、転職した」（27.6％）、「職業能力がアップした」（22.0％）との回答が多くなっています。

出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構「労働政策研究報告書 No.191 キャリアコンサルティングの実態、効果および潜在的ニーズ―相談経験者1,117名等の調査結果より」2017年

その後の職業やキャリアに役立つ

「相談をして、その後の職業やキャリアに役立ちましたか」という設問に対しては、「やや役立った」（44.6％）の回答が最も多く、「とても役立った」とあわせて 64.9％の回答者が役に立ったと回答しています。

出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構「労働政策研究報告書 No.191 キャリアコンサルティングの実態、効果および潜在的ニーズ―相談経験者1,117名等の調査結果より」2017年

キャリアコンサルティングのプロになるには

キャリアコンサルティングが必要とされる背景や、その効果やメリットを理解したことで、自分自身がキャリアコンサルティングを提供できるようになりたいと思う方もいるでしょう。キャリアコンサルティングのプロになるには、どのようなステップを踏めばよいのか解説します。

キャリアコンサルタントはキャリア支援の専門家

まず初めに、キャリアコンサルタントはどのような仕事なのか確認しましょう。厚生労働省が提供する職業情報サイト「job tag（じょぶたぐ）」では、キャリアコンサルタントは以下のように説明されています。

キャリアコンサルタント養成講習で基礎を身につける

キャリアコンサルタントの資格取得を目指す際は、厚生労働大臣が認定する「キャリアコンサルティング養成講習」を受講することが一般的です。キャリアコンサルタント養成講習を行う団体は現在23団体あります。各団体の「養成講習」にはそれぞれ特徴があり、費用や日程、受講方法もさまざまです。

養成講習の期間は約3ヶ月〜6ヶ月で、カリキュラムの総時間数は150時間です。知識・技能の両側面からキャリアコンサルティングの基礎を学びます。そのうちの約半分は理論や知識を学ぶ「講義」、残り半分は面接実技を習得する「演習」となります。

数ある養成講習の中で「GCDF-Japanキャリアカウンセラートレーニングプログラム」を選んだ方の理由としてもっとも多いのは、「独学が難しいカウンセリングの実技を体系的に学習できるから」です。カウンセリング実技の学習、訓練が充実しており、カウンセリングの進め方や相談者への関わり方について、ロールプレイングや指導を通じて体感しながら理論的に学ぶことができます。

また、「GCDF-Japanキャリアカウンセラートレーニングプログラム」の受講者は、人材サービスや企業の人事部門、大学等の教育関等に携わる人材のプロフェッショナルの方々の比率が高いことも特長です。養成講習では受講者同士が切磋琢磨して学びを深め、講習の修了後も培ったネットワークを活用して、さらなる学びや仕事のチャンスに繋げていくことができます。

国家資格の取得後、キャリア支援活動をスタート

養成講習を修了した後、キャリアコンサルタント試験を受験します。試験に合格したら、キャリアコンサルタント名簿に登録することで、キャリアコンサルタントと名乗ってキャリア支援活動をスタートできます。

具体的には、企業にて人事部に所属し従業員のキャリア支援を行ったり、ハローワークや人材紹介会社、人材派遣会社にて就職、転職希望者を支援します。また、高校、専門学校、大学にてキャリア関連の授業、講座の実施やキャリア相談を行う人もいます。その他では、障がい者の就労支援・職業相談や医療機関、福祉施設などの医療・福祉領域、国や各自治体の行政サービスに係わる公共サービス領域など、さまざまな方面で活動しています。

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キャリアコンサルティングについてのまとめ

最後に、キャリアコンサルティングについてまとめました。